2010-02-12 00:44:36
テト休み、振り出しに戻る。
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 今日は、また関東では雪が降っています。流石につもらないかな。
さて明後日、2月14日が今年は中国の旧正月(春節)になりますね。

ここ数年、とくに今年に入ってから、僕は日本と中国だけでなく、韓国、ベトナム、タイの現地法人とのやりとりをすることが増えてきているのですが、アジア圏では旧正月・テト中にビジネスがストップしますよね。日本文化で育った僕としては、「なんで、区切りの悪い、前近代的なところを区切りにしているんだ!?」などと思ってしまいますが、各地の現実をみれば、アジア地域では、むしろ日本がズレていると言えるのでしょう。

これで今後数十年して、「輸入加工」が得意な日本文化が、アジア経済件の発展、中国文化圏の拡大とともに、中国文化を吸収して(民族・文化流入または経済的同一化の理由から)、旧正月も祝うようになったら、面白いですよね。年末年始にかけて、クリスマス、大晦日、元旦(正月)、春節(旧正月)などなどと、もはや、どこの文化、宗教に依拠しているのかわからなくなるくらいに、すべてをとりこんで、御得意の「日本文化へと昇華」させてしまえば、いいのかもしれませんね。

僕のなんとなくの意見として、日本以外の文化が他文化を侵略・同化していくのに対して、日本文化は、他文化を吸収・昇華していくことにアイデンティティーをもっているような気がします。
たとえば、日本文化の「職人気質」と呼ばれるような精緻な技術へのこだわりというような、心情的、無形資産、暗黙知のような文化は、実は、日本文化というのは原点としては何もないので(ゼロなので)、他文化からとりいれた「何か」をより細かく発展させ、差別化して、改めて日本文化たらしめる必要があったから、生じただけなのかもしれません。また、「わびさび」とよばれるようなものも、無の時間・空間の美学のようなモノであろうかと思いますが、他の文化が元来有する文化という「有形のもの」に対するアンチテーゼを加えることで、これも改めて日本文化たらしめたものなのではないかと。
つまり思うわけです、オリジナルで、日本文化があったわけではなく、他文化を吸収したり、より細かく分析したり、アンチテーゼを出したり、という物理的・論理的テクニックを使って生み出されたのが、日本文化であって、そしてそれが「本当に」日本文化として成りたってしまったものなのではないかというものです。


んー、まぁ文化論というのは、要素が多すぎて、今の社会科学では、説明できないであろうと思いますから、(もし説明しきってしまっている論述があるとしたら、すべての社会科学を統合した超応用社会科学の完成なので、それはおそらく、誤っているでしょう)僕は、なんとなーく、組織学習の原理、からそのように考えるわけです。おしまい。 新年好!!


※チャイナネット、新しい記事、追加しました!


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Question:そこにいるのは、天使か悪魔か??チョコレートの季節がやってきました。あげるほうも貰う方も、どっちがおこのみ??

Answer-left:「カカオの味をしっかり堪能できるのは、苦味と酸味がずっしりとしたバランス感覚をもったダークチョコレートの一点突破で。」の方は下の左にある「← どんっ!」バナーをクリック

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DOCCHI???? さて、あなたのアンサーはドッチ?? ????DOCCHI


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2010-02-09 23:51:29
必要だから存在するのか、存在するために必要をつくりだすか。
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昨日は会計監査法人の方と打ち合わせでした。

直接のその案件とはまったく異なった話ですが、一般的に、監査業務っていつでも存在意義が問われるような存在で、危ういなぁと思うところです。いや、もちろん、それが、株式市場の健全性や、社会的認知、制度的適正性を判断するためのプロフェッショナルが必要であるから、存在意義があるというような原則論は承知の上でということです。さらに、現職のみなさま会計士の方々の能力への批判などでは決してなく、制度的問題の指摘として語ります。


たとえば、日本では国家の三権として、法曹界の長たる最高裁判所長官などが、国民からの審査をうけますね。また、国会とのパワーバランスも国権の最高中枢レベルとして明文化されているわけです。一方で、会計監査ってのは、そもそも近代に民間から、投資家保護、債権者保護などという「必要性」からようやく出来始めた制度であって、国権そのものであるという議論の中にはありませんよね。
では、そうだからといって、日本での公認会計士(税理士)は民間資格かというと、そうではなく国家資格として財務省管轄となっているわけです。


ここで、僕は思うわけです。民間からの需要ででたものであれば、「資格」というような制度にまもられたものではなく、自由競争されるべきであると。もしくは逆に、国家が「何らかの」制度として一定の能力の担保を必要だと考えるのであれば、民間の監査法人などは認めるにしても、その上部組織として、監査委員会のような国家の独立した権力としてあるべきなのではないかと。
二者択一的に書きましたが、後者の選択をするほど、会計監査が国にとって致命的であるほどの事象ではないと思うわけで、僕としては、中途半端な半官半民のような「悪質な既得権益」を生み出すような構造にすべきでなく、前者の選択肢のような、自由競争に向かっていくべきだと思います。
官庁による管轄的利権、既存会計監査人による身分的安定、株式市場という資本主義の歪みを発生しやすい資本の偏在、などから、会計監査というものが、「必要ないかもしれないが、あった方がいいのでは」という議論のまま既得権益化してしまっているような気がします。

自由競争で、財務諸表の健全性がなくなったらどうするんだ、というような議論があるかもしれませんが、そんな問題がでれば、より質の高いサービスを提供する組織・自然人がでてくるのが、マーケットなわけで、、、。なんといいますか、マーケットを扱っている公認会計士という会計監査制度そのものが、官の手によらない「マーケット的調整」をそもそも信頼していないような気がしてなりません。

会計士という人材・サービス市場で自らは「マーケット的調整」ではなく、「曖昧な制度権益」にがっちりと守られていながら、その上で、自らが販売するサービスとして「マーケットの健全性のために我々がいる」というような態度は、インテリヤクザであるという批判を免れないのではないでしょうか。そうですね、これは、いわば、ファーストフードのプロモーターが、ファーストフードの利点をビジネスとしてさんざん力説しているものの、自分は和食しか食べない、ようなことでしょうか、または、純愛映画を作るプロデューサーが、不倫をくりかえすようなことでしょうか・・・。高度な知識を必要とし、素人にわかりにくい業界なので、このあたりが、僕には制度的エラーであると思えてなりません。
(冒頭にも書きましたが、現職の会計士の方々が資格業として、個人の能力を高めることに日々努力されていることは、存じていますし、またそれをビジネスとして生業とすることに「必要とされるから存在する」ということであって、決して否定をしているのではありません。)


弁護士、医師とは異なって、存在意義が「マーケット」に依拠していて、それを生業にしているのだから、自らもマーケットの荒波にもまれなさい!といいたくなる日本の会計監査制度、公認会計士制度、みなさんいかが思われますか。


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2010-02-06 10:18:52
情熱的な羅針盤
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昨年2009年12月の半ばくらいから、中国のドメイン、.cnや.com.cnなどが取得できなくなりました(一時的?)。
真意はわかりませんが、中国政府規制の一環です。

こうした、ネット社会と国家の関係性というは、非常に面白いテーマですよね。
民間から始まったネットという「社会」当然そこには、国家という概念も、社会という概念もありませんでした。しかし、いまでは、現実の、既存の、物理的なものとは別の社会を形成しているといっても過言ではありませんよね。
原則論から言えば、社会ができれば、そこに国家的制度があったほうが、社会に「生きる」人たちにとっては幸せであるわけです。そもそも国家とはそういうものですよね。必要があるから形成されているわけです。(最初から為政者が神のように降臨したわけではありません。)

 問題は、既存の国家がこのネット社会においても、国家として存在する必要があるのかどうかということだと思います。文化的、民族的、言語的、宗教的、そして地理的差異等によって存在する国家のボーダーが、そもそも、ネット社会においては意味を消失する寸前にいます。そうなれば、ネット社会は、既存の国家の枠によって規制されることは、まったくもって意味がありません。そうした規制はその社会の中で生きる人にとっては、便益増加であるよりも、便益損失のほうが大きい可能性があります。とはいっても、すべてが混沌とした社会は、より中で生きる人にとっては、便益損失をうみだしますから、規制は必要となりますよね。
 ちょうど、ルールのない「すごろくゲーム」をやったところで、ちっともおもしろくないでしょう。そもそもゲームだから事由でいいやとはいっても、1をだしたのに5進んでは不公平ですし、1回休みを無視してサイコロをふっては身も蓋もありません。これが混沌です。ある程度のルールがあったほうが、参加者みんなが楽しいわけです。


それで、僕は、ネット社会というは、現存の国境を超えて、新しい国家となっていくのだろうな、と思うわけです。ただし、それは、各国の政府が規制してできるようなものではなく、ネット社会に生きる人が別の新しいコミュニティーとしての国家をつくっていくのでしょう。どこの国がイニシアティブをという議論ではないです。そこには、まだ、人類が長い歴史をかけてつくってきた「国家システム」を転用できないという壁が存在します。警察は必要でしょうか?裁判所は必要でしょうか?権力の主体は、国家でしょうかそれとも参加民でしょうか?などなど、基本的な枠組みが、ゆらゆらとゆれながら、育ってきているような状態だとおもいます。


・・・云々と。。。
ま、僕は、ITも専門としてやっていましたし、政治そして、国家戦略という話題にも大変興味がありますので、非常にこうした「サイバー社会」「グリッドネットワーク」のような話題は大好きなのですが、実はこうした、上で書きました議論に関連して、先日から、その「議論のど真ん中」で作業をさせていただいています。
非常に興味深い、「自由と規制の中の自由」です(笑。
 というわけで、↓こちらをご笑覧ください。
チャイナネット(コチラをクリック)
http://japanese.china.org.cn/
http://japanese.china.org.cn/jp/archive/nakagawa/node_7086349.htm

※2010年2月6日現在、トップに表示されています。


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2010-02-04 01:44:04
日本版電子配信出版受信機

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 部屋の掃除をしました。かなり久しぶりにしたので、大量の埃がたまっていたのですが、それはともかく、なにしろあるわあるわの雑誌、雑誌、ざっし・・・。ものすごい量でした。

 実のところ僕はかなり活字を読むのが遅いので、小説などの読書量は、読書愛好かの皆さんにくらべはるかに少ないのかと思いますが、雑誌はさらさらと絵をみながら、最新の情報を仕入れるものですから、すぐによみきってしまいますよね。すごく浅くすごく広くという雑誌のコンセプトは僕は好きです。
 ただ、そうしますと、なにしろ雑誌の量は増えていくままです。

そんな中、最近もアップルからipadが発表されたり、Amazonが次世代のキンドルを発表したりと、電子媒体での出版が今後も増えそうですよね。これは僕のような雑誌買いあさり族にとっては、ひょっとしたらかなりうれしいことになるのかなぁと思っています。とりわけ僕は海外にいますから、その利便性ははかりしれません!!
はっきりいってしまえば、雑誌に求める情報は、小説や学術書のように現物古典的アーカイブとして保存しておく必要もないので、それに昔のものをよみかえして、情報を探るよりも新しい雑誌情報のほうが情報として価値があるので、さらに、ノスタルジーに浸る要素も少ないので、アナログ媒体でもっておく必要は僕にとってはむしろ皆無に近いです。ですから、ぜひ、キンドルで、電子媒体での雑誌出版が増えてほしいところですね~~。

出版業界からすれば、冷ややかに静観云々というニュースをみましたが、実際のところトレンドがどのようになっていくのか検討もつきませんね。ただ、僕としては、こうした「ネオパブリッシングの時代」(僕の造語です)は、「電子インク」がでてきて、従来のディスプレイ表示とは一線を画した技術ができてきましたから、かなり現実味を帯びてきているのだろうと思っています。いかに、出版業界が国内外とわず、意固地に既得権益を守ろうとしても、アマゾンのような、やんちゃな企業が突破口をあけてしまって、消費者が、「楽しみ体験」を得てしまった時点で、すでに時代、業界構造は転換の起点に立ってしまうとおもいます。
実際のところ、僕はまだアマゾンのキンドルを体験していないのですが、僕の予想するデバイスの発展形としては、「バッテリーの持続時間」と、「ディスプレイの折りたたみ性」であって、それらが基礎技術として達成されれば、もはやネオパブリッシングの時代に完全に突入するでしょうね。
イメージ的には、そうですね、6つ折りくらいの手のひらサイズのものが、これを開いていくと大きなA4程度のディスプレイになって、それが、電子インクで表示され、全国どこでもネットワークに接続されて、電池の継続時間が読み続けても20時間程度あれば、相当に「使える」、「買い」なデバイスになりますよね。

シャープや、ナナオ、が液晶技術がんばって、パナソニックあたりがバッテリーがんばって、社会インフラをNEC、東芝ががんばって、総合商社が流通を開拓して、凸版、大日本が印刷技術を独自に何か開発して、電博ADKが声かけてベネッセ、小学館講談社等々出版社がつらなる、みたいな日本企業オールスターズで取り組んでくれると、来たぞ「小型化ガジェット技術の日本!」復活か!ってなもんですが、経産省さんいかがでしょうか。。。??
 アマゾンとかアップルとかシスコ、アイビーエムとかに、ネオパブリッシングもあけわたっしゃっていいのでしょうかね~



 そんなことを、雑誌の山にかこまれながら、これが一瞬で無くなってくれたら!!と思っていたのでした。


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2010-01-31 12:44:23
汚染水は破裂した水道管を通り最先端の蛇口をもって無菌の水となりえない。

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サーバー障害で昨日はブログにアクセスができないようでした。ご迷惑をおかけいたしました。



ルクエ(http://www.lekue.jp/)というスペインの調理器具メーカーから出されているタジン鍋やシリコン製スチームクッカー(新型蒸し器?)が人気ですね。

下記日本での販売代理店のサイト(http://www.coram.co.jp/kitchen_lekue.html)での説明テキストです。
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キッチンにオシャレな革命を!
ルクエ社は、スペインのバルセロナに本社をおく、ラバーやシリコン素材を製造加工する高い技術レベルとクラフトマンシップを持った会社です。 デザインと機能性に優れたルクエ社の製品の数々は、日本ではコラムジャパンによってラインナップされています。
製品はすべて、ドイツと日本の公的試験機関で試験済みであり高品質が自慢です。安心してお使いください。
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各種媒体での特集などでは、「弁当男子」が愛用している云々ということで特集されることが多いようです。
 僕も、自分で料理をつくるのは、幼い頃から好きでしたから、「手間を省いた」クッキングというのは、重要な要素であるのかなぁとおもいます。気合をいれて、さぁつくるぞ!というときには、どっしりとした重い鍋をつかったほうが、熱の伝導率から食材に均一に熱が入りますから、とうぜんおいしくなりますよね。しかし、これはなかなか食器洗いや後片付けにも骨がおれますし、いくつもの大きい調理器具の収納スペースを確保するのは困難かもしれないですよね。
 そんなときは、ぱぱっと手軽に使えて、軽くて、収納スペースもとらないシリコン製の調理器具は本当に重宝すると思います。そして、一般の家庭でも相当に浸透してきているのではないでしょうか。
 
企業的な観点をいえば、とくに、最近は技術流出があったのか、安価な中国製のシリコン調理器具が出回るようになりました。特殊な素材であるシリコンの製造技術さえ、取得してしまえば、セカンドムーバーはそれを成型するだけでいいわけですから、たしかに技術流出のしやすい典型といえますよね。しかも、たとえば、このシリコン調理器具の草分け的ルクエなどメーカーの製品があまりにも高額(製造コストから考えても、シリコン技術のライセンス料?のようなものを考えても、マーケティングコストを考えても)だったとおもいますから、ここに模倣的競合が参入する余地は十分にあったとおもいます。
たしかに、ルクエというブランドはそこそこ確立していましたが、同じ機能が方や5000円、方や1500円であれば、ブランド云々よりも、消費者は、安いほうを選択する可能性が高いような気がしませんか??
これは消費者(シリコン製調理器具のユーザー)にとっては、うれしい限りですが、ルクエ(やその他の欧州系調理器具ブランド)からみれば、製品素材を訴求するよりも、よりブランド資産を高めるべきだったのかもしれませんね。また価格も見直すべきでした。国際経営においての海外戦略において、日本での販売代理店が計画遂行を誤ったのか、もしくは本国トップが日本市場や潜在的競合を正確に把握していなかったため世界的な戦術をすべて間違ったのかわかりませんが、いずれにしても、確実にユーザーを他社製品にシフトさせてしまうような状況になってきてしまいました。
(とはいっても、僕はすでに、複数個も買っているルクエ愛用者ですが!!(笑))


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ところで、残念ながら、僕は中国では、このスチームクッカーの恩恵に預かって、健康的な温野菜をつくるということができていません!!なぜならば、残留農薬が怖すぎてスチームという調理法は、確かに栄養素をそのまま残しますが、農薬もそのまま残ってしまう「ような気がする」からです。いや、実際にニラやほうれん草などの葉っぱものは、確実に食後に「おなかが変」になるので何かがあるはずです。。。
んー、調理器具が良くなっても、口にはいるのは、食材そのものなので、日本はそうしたインフラ(無・低農薬野菜流通チャネル・政府業界規制・企業コンプライアンス・メディアによる監視圧力などなど)がルクエ人気を下支えしているんだなぁと感じた次第です。


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